「理学療法士 やめとけ」という声を検索で見かけると、目指すべきか迷ってしまうかもしれません。実際には、給与の伸び悩みや供給過多、勉強会の負担などが背景にあると言われることが多く、必ずしも職業そのものが悪いという話ではありません。
この記事では、理学療法士が「やめとけ」と言われる具体的な理由を、公的な統計データも交えながら整理します。あわせて、見落とされがちな制度上の注意点や、向いている人の特徴も紹介します。
理学療法士が「やめとけ」と言われる主な理由
まず多く挙げられるのが、年収面での伸び悩みです。厚生労働省の令和5年賃金構造基本統計調査によると、理学療法士の平均年収はおよそ434万円とされ、給与所得者全体の平均464万円をやや下回る水準だと言われています。
年収が伸び悩みやすい年代がある
初任給自体は月額25万円前後と、専門学校卒の平均(約22万円)より高めに設定されている職場が多いとされます。一方で、20代のうちは平均を上回りやすいものの、30代から50代後半にかけては給与所得者全体の平均をやや下回る傾向があるとの指摘があります。
年次を重ねても担当する患者数や書類作成などの責任は増えていくため、業務量の増加に給与の伸びが追いついていないと感じる人が出てくるようです。
求人倍率の高さが示す供給過多
もう一つの背景として語られるのが、有資格者の増加です。令和5年度の理学療法士の有効求人倍率は4.36倍に達しており、全職種平均の1.29倍と比べてかなり高い水準にあります。
一見すると人手不足で有利な数字にも見えますが、これは理学療法士の養成校数と国家試験合格者数がここ数十年で著しく増えたことの裏返しでもあり、都市部を中心に就職・転職の競争が激しくなっている地域があると言われています。
求人倍率が高い＝待遇が良いとは限りません。同じ「理学療法士歓迎」の求人でも、施設の種類や地域によって年収レンジの差が大きいため、複数の求人票を比較してから応募先を絞り込むことをおすすめします。
業務負担とワークライフバランスの厳しさ
給与面だけでなく、日々の業務量や休日の使い方についての不満も「やめとけ」と言われる理由の一つです。ここでは代表的な2つのパターンを紹介します。
治療計画書や記録業務によるサービス残業
理学療法士の業務は、患者へのリハビリ提供だけでなく、治療計画書の作成やカンファレンス資料の準備など多岐にわたるとされています。これらの事務作業が定時内に終わらず、定時後や早出で対応するケースも少なくないという声があります。
令和5年賃金構造基本統計調査では、理学療法士の残業時間はおよそ月2時間とされていますが、これは申告ベースの数字であり、実際の体感とは差があると感じる人もいるようです。
休日の勉強会が実質的に強制参加になりやすい
知識・技術の維持のために、職場や地域の勉強会への参加を求められることが多い職種でもあります。休日や業務後の勉強会が任意とされていても、実質的に参加が前提になっている職場もあると言われ、十分な休息が取れずに精神的な負担が積み重なるケースがあるようです。
勉強会の参加頻度や任意性は、面接時に「月何回程度か」「業務時間内に含まれるか」を具体的に確認しておくと、入職後のギャップを減らしやすくなります。
人間関係・職場環境のストレス
給与や業務量に加えて、職場の人間関係を理由に挙げる声も見られます。多職種連携が前提となる医療現場ならではの特徴です。
多職種連携における上下関係
理学療法士は医師や看護師、作業療法士など多くの職種と連携しながら働きます。その中で上下関係が厳しかったり、治療方針について意見が言いにくい雰囲気の職場があると指摘されています。
単位ノルマとワークライフバランスの価値観の違い
診療報酬上の単位数を重視する職場と、患者一人あたりの関わり方やワークライフバランスを重視したいスタッフとの間で、価値観のずれが生じやすいとも言われています。この違いが積み重なり、転職を考えるきっかけになるケースがあるようです。
同じ病院・施設でも部署やチームによって雰囲気は大きく異なります。可能であれば、見学や職場体験の際に実際のスタッフ同士のやり取りを観察してみると、ミスマッチを防ぎやすくなります。
掛け持ち・キャリア面で見落としがちな注意点
給与の伸び悩みを補う手段として、非常勤の掛け持ちや訪問リハビリの副業を検討する人もいますが、見落とされがちな注意点もあります。
| 項目 | 確認しておきたいポイント |
|---|---|
| 就業規則 | 常勤先が副業・兼業を許可しているか、事前申請が必要かを確認する |
| 社会保険 | 複数事業所で勤務する場合、雇用形態によって保険料の按分計算が必要になることがある |
| 確定申告 | 副業分の給与所得や報酬が一定額を超えると、自身での確定申告が必要になる場合がある |
常勤先の就業規則と副業の兼ね合い
医療機関によっては副業・兼業を原則禁止、または事前申請制にしている場合があります。掛け持ちを始める前に、就業規則や雇用契約書の副業条項を確認しておくとトラブルを避けやすくなります。
転職・独立時に見落としやすい給与制度の違い
病院・クリニック・介護施設・訪問リハビリなど、勤務先の種類によって給与体系(固定給中心か、単位数に応じたインセンティブがあるか等)が大きく異なります。求人票の年収レンジだけでなく、賞与の算定基準や昇給の仕組みまで確認しておくことが、転職後の後悔を減らすポイントだと言われています。
訪問リハビリは単価が高く見えても、移動時間や記録作業が給与に反映されない契約もあります。時給換算した実質の労働時間で比較すると判断しやすくなります。
それでも理学療法士に向いている人・良い面
ここまで厳しい面を中心に紹介しましたが、理学療法士ならではのやりがいや将来性も存在します。
患者と長期的に関わる中でのやりがい
回復期や生活期のリハビリでは、数週間から数ヶ月単位で同じ患者と関わることが多く、歩けるようになった、日常生活動作ができるようになったといった変化を間近で見られる点は、この仕事ならではのやりがいだと言われています。
スポーツ分野など専門性を広げるキャリアパス
臨床経験を積んだ後は、スポーツ現場でのコンディショニングや、特定の疾患領域に特化した認定資格の取得など、専門性を広げるキャリアパスも用意されています。高齢化の進展により、訪問リハビリや介護予防の分野での需要が今後も一定程度見込まれるとされています。
スポーツ分野やフリーランスとしての活動を目指す場合、臨床経験3〜5年程度を目安に土台を作ってから専門分野に進む人が多いとされています。焦らず基礎を固めることも選択肢の一つです。
まとめ
理学療法士が「やめとけ」と言われる背景には、年収の伸び悩み、求人倍率の高さに象徴される供給過多、勉強会や記録業務による負担、職場の人間関係など、複数の要因が重なっていることがわかります。
一方で、患者と長期的に関わるやりがいや、専門性を広げるキャリアパスがあるのも事実です。目指すかどうかを判断する際は、統計データだけでなく、実際の職場の労働条件や副業・掛け持ちのルールまで具体的に確認したうえで検討することをおすすめします。
